株式や国債・社債などの有価証券は、どのような目的でその有価証券を購入したのかにより簿記における仕訳処理などが異なります（有価証券の種類については株式や債券（有価証券）の簿記上の分類についても合わせてご参照ください）。

一般的に上場株式（いわゆる大企業の株式）と呼ばれるものには東証などの株を売買する市場があり、市場における取引の状況により株式の取引価格は日々変動します。
このように株が市場において価格変動するという性質を利用して、企業は短期的な売買により売買益を得ることを目的として株式などを購入することがあります。このように短期売買目的で購入した株式は簿記上は売買目的有価証券といい、売買目的有価証券を購入した時は「売買目的有価証券」という勘定科目を使って記帳します（なお「有価証券」という勘定科目を使用するばあいもあります。試験問題などでは問題の指示等に従って解答してください）。

たとえば、1,000円で売買目的有価証券を購入した場合は以下のように仕訳します。

会社が株式などの売買目的有価証券を購入した時は、「売買目的有価証券」という資産グループの勘定科目を使って仕訳することになります。
資産グループの勘定科目の仕訳ルールは、増加は左側（借方）、減少は右側（貸方）に記帳することです。したがって左側（借方）に「売買目的有価証券 1,000円」と記入します（反対側の右側（貸方）は代金として支払った「現金 1,000円」を記入します）。
では、下記の具体例で売買目的有価証券を購入した時の取引の仕訳を問題形式でご確認ください。

スポンサードリンク

売買目的有価証券を購入した時の基本的仕訳例

Ａ社の株式100株（売買目的有価証券）を、1株当たり300円で購入し、代金は現金で支払った。なお、株式を購入する際に証券会社に売買のための支払手数料として500円を現金で一緒に支払った。

（計算過程）
Ａ株式の購入代価(本体価格):購入株式100株×1株当たり@300円=30,000円
Ａ株式の取得原価:Ａ株式の購入代価30,000円+支払手数料500円=30,500円

売買目的有価証券を購入した時は、「売買目的有価証券」という勘定科目を使って記帳します。
また「売買目的有価証券」の増加額（取得原価）には、有価証券そのものの本体価格（購入代価といいます）だけではなく、その購入のために掛かった付随費用も含まれます。
上記の例でいえば、Ａ社株式の本体価格は30,000円、Ａ社株式の購入のために付随して発生した費用（売買手数料）が500円ですので、有価証券の取得原価はその合計である30,500円となります（有価証券の取得原価の詳細は有価証券の取得原価の基礎（購入代価と付随費用）も合わせてご参照ください）。

仕訳については、Ａ社の株式を購入することにより、有価証券という資産が30,500円増加しますので、左側（借方）に「売買目的有価証券 30,500円」と記入してください。同時に現金という資産が30,500円減少していますので右側（貸方）は「現金 30,500円」となっています。

（このページと関連するページ）
有価証券の取得原価の基礎（購入代価と付随費用）
売買目的有価証券の決算時の仕訳の基礎（時価と評価差額）
満期保有目的債券の基礎（購入した時の仕訳）
子会社株式の基礎（取得時の仕訳）
関連会社株式の仕訳の基礎（関連会社とは）
その他有価証券の基礎（購入した時の仕訳）