株式や債券（社債や国債など）を購入した時、「有価証券」という資産の増加として仕訳することになります（有価証券購入時の仕訳の基礎は有価証券（株式）を買った時の仕訳の基本をご参照ください。

では、購入した株式や債券についてはいくらの金額で帳簿に記帳すれば（仕訳すれば）良いのでしょうか？
有価証券を購入したときには、その取得のために支払った金額（取得原価）をもって有価証券の増加を仕訳することになりますが、この取得原価には、株式や債券の本体価格（購入代価といいます）だけではなく、付随費用も含まれることになります。

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有価証券（株式）を取得原価の計算と仕訳例

たとえば、1,000円の株式を購入する際、証券会社に手数料として100円支払ったとします（ともに現金で支払ったものとします）。この場合の有価証券の仕訳金額（取得原価）は以下のように計算します。

ここでいう購入代価とはいわゆる本体価格をいうと考えてください。上記の例でいえば株式の本体価格1,000円が購入代価に該当します。
いっぽう、証券会社に支払った手数料100円は、株式本体の価格ではありません。このように、本体価格以外でかかった費用を付随費用といいます。有価証券の取得原価にはこの付随費用も含めることになるため、この株式（有価証券）の取得原価は1,100円となり、この金額をもって仕訳で有価証券と記帳することになります。

株式を購入した時には「有価証券」という資産の増加として仕訳します。そのさい、株式の本体価格のほか、手数料などの費用が別に掛かったのであれば、これも「有価証券」に含めて仕訳することになります。

（このページと関連するページ）
売買目的有価証券の基礎（購入した時の仕訳）