市場で販売する目的で制作したソフトウェアの製品マスター（いわゆる原版）の制作費は「ソフトウェア」という無形固定資産の勘定科目を使って処理します（ソフトウェアのような物理的なカタチのない資産は“無形”固定資産と呼ばれます）。

市場販売目的のソフトウェアの製品マスターの制作にかかった費用には人件費や各種の経費が含まれますが、これらの費用をまとめて『ソフトウェア』勘定を使って記帳します（制作途中のソフトウェアにかかった費用はいったん「ソフトウェア仮勘定」を使って集計し、完成後に「ソフトウェア」勘定へ振り替えることもあります。問題文の指示に従ってください）。

ただし市場販売目的のソフトウェアである製品マスターの制作費のうち、研究開発費に該当する部分（「研究開発費」として費用処理）および製品マスターの機能維持に要した部分（発生時に費用処理）については、「ソフトウェア」勘定を使って資産計上してはいけないことになっております。

ソフトウェアなどの無形固定資産はカタチは無くても資産であることには変わりませんので、他の有形固定資産と同様に増加した場合は左側（借方）、減少した場合は右側（貸方）に記帳します。

では、下記の具体例で市場販売目的のソフトウェアの制作費に関する仕訳をご確認ください。

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市場販売目的のソフトウェアの仕訳例

市場販売目的のソフトウェアの製品マスターの制作費（研究開発費や機能維持に関する費用は含まない）として人件費及び経費50,000円を現金で支払った。

市場販売目的のソフトウェアの製品マスターの制作費として現金50,000円を支払っています。市場販売目的のソフトウェアの製品マスター制作費は研究開発費などに該当するものを除き、ソフトウェアという無形固定資産として計上することになりますので、左側（借方）に「ソフトウェア 50,000円」と記入してください。同時に現金という資産が50,000円減少していますので右側（貸方）は「現金100,000円」となります。

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