自社で利用する目的で取得したソフトウェアを無形固定資産として計上した場合、決算時に他の資産と同様に減価償却をおこなう必要があります。
自社で利用する目的で取得したソフトウェアの減価償却費の計算は、以下のように残存価額を0円とした定額法により計算します。
| 自社利用のソフトウェアの減価償却費=取得原価÷耐用年数 |
自社利用のソフトウェアの耐用年数は通常は5年となります（試験問題などでは問題文の指示に従ってください）。
なお、ソフトウェアなど無形固定資産の減価償却費の記帳は直接法（減価償却累計額勘定は使わず、減価償却費を固定資産勘定から直接引く方法）により行いますので、仮にソフトウェアの償却費1,000円を計上した時の仕訳は以下のようになります。
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| ソフトウェア償却 | 1,000 | ソフトウェア | 1,000 |
では、下記の具体例で自社利用のソフトウェアの減価償却費の計上に関する計算・仕訳をご確認ください。
スポンサードリンク
自社利用のソフトウェア償却時の仕訳例
期首に自社で利用する目的で購入し、資産として計上したソフトウェア100,000円について、当決算時において必要な仕訳（償却費の計上）を示しなさい。なおソフトウェアの耐用年数は5年として計算すること。
（計算過程）
自社利用目的のソフトウェアの減価償却費の計算は残存価額を0円とした定額法で行います。耐用年数は5年ですので、償却費の算定及び仕訳は以下のようになります。
償却費：取得原価100,000円/償却年数5年＝20,000円
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| ソフトウェア償却 | 20,000 | ソフトウェア | 20,000 |
ソフトウェアの減価償却費は「ソフトウェア償却」勘定を使用して記帳します。
ソフトウェアの償却費の記帳は直接法により行いますので、ソフトウェア勘定の帳簿価額を直接減少させるため右側（貸方）に「ソフトウェア 20,000円」と記入します。
（このページと関連するページ）
市場販売目的のソフトウェアの減価償却費（基礎）
無形固定資産の減価償却費の計算・仕訳