新製品や新サービスの開発など研究開発費の仕訳の基礎

企業がライバル企業との競争に勝ち抜き、事業活動を継続的に行っていくためには、新製品や新しいサービスの開発などの研究開発活動を積極的に促進していくことが不可避となります。

このような研究開発のための出費には、研究開発を行う研究員などに支払う人件費や、研究開発のために使用する材料費、あるいは研究開発用機械の減価償却費など様々なものが含まれますが、このような出費や費用はその発生した時点において、研究開発費という費用グループの勘定科目を使って記帳することとなります。
費用グループの勘定科目の仕訳ルールは、発生は左側(借方)、取消は右側(貸方)に記帳することです。
では、下記の具体例で研究開発のための出費を行った時の仕訳をご確認ください。

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研究開発費の仕訳例

新製品の開発費として、人件費1,000円及び原料費500円を現金で支払った。

借方 金額 貸方 金額
研究開発費 1,500 現金 1,500

新製品の開発費として人件費1,000円および原料費500円を支払っています。新製品の開発のための費用は研究開発費として発生時に費用処理しますので、左側(借方)に「研究開発費 1,500円」と記入してください。同時に現金という資産が1,500円減少していますので右側(貸方)は「現金3,000円」となります。

研究開発費は損益計算書上は販売費及び一般管理費に含めて表示します。

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