自社で利用するソフトウェアを購入した時の仕訳の基礎

自社で利用する目的で制作したソフトウェアの制作費、あるいは外部から購入したソフトウェアの購入金額は「ソフトウェア」という無形固定資産の勘定科目を使って処理します(ソフトウェアのような物理的なカタチのない資産は“無形”固定資産と呼ばれます)。

ソフトウェアなどの無形固定資産はカタチは無くても資産であることには変わりませんので、他の有形固定資産と同様に増加した場合は左側(借方)、減少した場合は右側(貸方)に記帳します。

では、下記の具体例で自社で利用するソフトウェアを購入した時などの仕訳をご確認ください。

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自社利用のソフトウェアの仕訳例

自社で利用する目的で外部よりソフトウェア100,000円を購入し、代金は現金で支払った。

借方 金額 貸方 金額
ソフトウェア 100,000 現金 100,000

外部よりソフトウェアを購入し、代金として現金100,000円を支払っています。自社利用のソフトウェアを購入(あるいは制作)した場合、購入代金や制作金額などを無形固定資産として計上することになりますので、左側(借方)に「ソフトウェア 100,000円」と記入してください。同時に現金という資産が100,000円減少していますので右側(貸方)は「現金100,000円」となります。

(このページと関連するページ)
ソフトウェア(自社利用目的)の減価償却費の計算・仕訳
市場販売目的のソフトウェアを制作した時の仕訳の基礎

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