たとえば、会社が業務で使用するパソコンや複合機、机や椅子（応接セットなど）、棚や電化製品など、いわゆる器具や備品など（取得原価が10万円以上かつ耐用年数が1年以上となるものであり、機械や車両などをとして使用されるものは除きます）を取得するためにかかった費用は「器具備品」という固定資産の勘定科目を使って記帳します。

固定資産を含む資産グループの勘定科目の仕訳ルールは、増加は左側（借方）、減少は右側（貸方）に記帳することです。

したがって業務用パソコンを現金1,000円で購入した時の仕訳は次のような形になります。

パソコンを購入することにより、器具備品という1,000円の資産が増加しますので、左側（借方）に「器具備品 1,000円」と記入してください。同時に現金という資産が1,000円減少していますので右側（貸方）は「現金　1,000円」となります。

なお、製造業などで工具を使用する場合などは、これらも含めて『工具器具備品』などの勘定科目を使用します。試験問題などでは問題文の指示などに従って使い分けください。

では、下記の具体例で器具備品（工具器具備品）を購入した時の仕訳をもう少し詳しくご説明いたします。

スポンサードリンク

器具備品を購入した時の仕訳例

事務所で使用するパソコン200,000円（本体価格）を現金で購入した。なおパソコンの購入に際し、セッティング費用や運送料などとして現金5,000円を別途に現金で支払った。

パソコンの購入金額は200,000円ですが、パソコンの購入に伴い付随の費用として運送費など5,000円を支払っています。パソコンの購入に伴って発生した付随費用はパソコン本体の取得原価に含めて固定資産として記帳しますので、上記のパソコンの取得原価はこれらの合計の205,000円となります。したがって左側（借方）に「器具備品 205,000円」と記入します。
いっぽう、パソコンの購入したことにより現金という資産が減少していますので、右側（貸方）には「現金 205,000円」と記入します。

（このページと関連するページ）
固定資産の種類（土地・建物・車両・工具器具備品など）