減価償却費の計算方法には、おもに定額法と定率法とがあります。このうち、定額法とは毎年同じ金額（定額）の減価償却費を計上する方法です。
定額法の減価償却費を計算するための要素として、次の3つの要素が必要となります。
| 取得価額 | 固定資産の購入価格または製造原価など、固定資産を取得するために要した金額をいいます。 |
| 耐用年数 | 固定資産も見積利用年数（寿命の見積もり）です。なお、あくまでも見積りや目安のようなものであり、実際には耐用年数を超えて固定資産を使用する場合もあります。 |
| 残存価額 | 固定資産を耐用年数まで使用した場合における見積価値です。簿記検定などでは10%として計算します。 |
上記の計算要素を使用し、以下のような計算式で減価償却費を計算します。
| 定額法の減価償却費＝(取得原価－残存価額)÷耐用年数 |
なお、税法（実務）における定額法の減価償却費の計算は以下のようになります（税法では残存価額は0円として計算します）。
定額法の減価償却費＝取得原価×定額法償却率
では、下記の具体例をもとに定額法の減価償却費の計算方法をご確認ください。
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定額法による減価償却費の計算
当社は×1年4月1日（期首）において以下の機械（固定資産）を購入した。当期期末における当該機械の減価償却費に関する仕訳を示しなさい（減価償却費の記帳方法は直接法によること）。
機械の取得原価：1,000,000円
機械の耐用年数：10年
機械の残存価額：取得原価の10%
（計算過程）
上記の定額法の減価償却費を求める式に上記の計算要素を当てはめると以下のようになります。
減価償却費＝(取得原価1,000,000円－残存価額100,000円)÷耐用年数10年＝90,000円
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 減価償却費 | 90,000 | 機械 | 90,000 |
仮に、減価償却の記帳方法が間接法の場合は以下のようになります。
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 減価償却費 | 90,000 | 機械減価償却累計額 | 90,000 |
（このページと関連するページ）
無形固定資産の減価償却費の計算・仕訳