機械や建物などの有形固定資産は使用するにしたがって価値が減少するため、減価償却を行う必要がありますが、物理的なカタチをもたない無形固定資産も時の経過とともにその価値は減少するため減価償却を行うことが必要となります。

無形固定資産の減価償却費の算定は次のような特徴があります。

なお、借地権や地上権などの土地の上に存する権利など、使用や時の経過により価値が減少するものではないものについては減価償却の対象とはなりません（有形固定資産の土地や美術品・骨董などと同様です）。

では、下記の具体例で無形固定資産の減価償却に関する計算・仕訳をご確認ください。

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無形固定資産償却時の仕訳例

期首に取得した特許権800,000円（償却年数8年）について、決算時において必要な仕訳（償却費の計上）を示しなさい。

（計算過程）
無形固定資産の償却は残存価額を0円とした直接法で行います。したがって以下の金額を無形固定勘定（特許権勘定）から直接減額します。

償却費：取得原価800,000円/償却年数8年＝100,000円

無形固定資産の減価償却費は「特許権償却」や「商標権償却」など、各無形固定資産の名称を付した勘定名を使用して記帳します。
特許権の償却により、特許権の帳簿価額が減少しますので右側（貸方）に「特許権 100,000円」と記入します（直接法）。

（このページと関連するページ）
ソフトウェア（自社利用目的）の減価償却費の計算・仕訳