土地や建物、機械装置などの固定資産は企業が活動するに当たって長期的に使用されるものですが、長期間の使用や時の経過により徐々にその資産的な価値が減少していくことになります。この価値の減少分を毎期の費用として処理することを減価償却（減価償却費）といいます。
減価償却費の計算方法（毎年いくらを費用とするかを決める方法）にはおもに定額法と定率法とがあり、それぞれの特徴は以下のようになります。
| 定額法 | 毎年同じ金額（定額）の減価償却費を計上する方法です。定額法の計算式は以下のようになります。
定額法の減価償却費＝(固定資産の取得原価－残存価額)÷耐用年数 |
| 定率法 | 毎年同じ割合（定率）の減価償却費を計上する方法です。定率法の計算式は以下のようになります。
定率法の減価償却費＝固定資産の帳簿価額×定率法償却率 |
取得原価は購入時の価格ですので、変動することはありません。したがって取得原価に耐用年数で除した定額法の減価償却費は毎期同額となります。
いっぽう、帳簿価額は取得原価から今までの減価償却費を控除して算定されます。したがって毎年減価償却費を計上することにより帳簿価額は減少していきますので、帳簿価額に定率法償却率を乗じた定率法の減価償却費も毎年減少していきます。
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減価償却費の記帳方法（直接法と間接法）
減価償却費の記帳方法には直接法と間接法とがあります。それぞれの特徴は以下のようになります。
| 直接法 | 直接法とは、減価償却費を固定資産勘定から直接減額する方法です。
（仕訳例） |
| 間接法 | 間接法とは、減価償却費を固定資産勘定から直接減額するのではなく、減価償却累計額という勘定科目（資産のマイナスを表す勘定）をつかい、減価償却費を固定資産から間接的に減額する方法です。
（仕訳例） |
直接法を採用した場合、各固定資産勘定の残高はその時点における固定資産の価値を表すことになります。いっぽう間接法を採用した場合、固定資産勘定の残高は当該固定資産の取得原価を表すことになります。
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無形固定資産の減価償却費の計算・仕訳