みなさんも商品券を使ってデパートなどでお買い物をされたことはあると思います。商品券をお店に呈示することにより商品と交換してもらえ、贈り物にも使えるため非常に便利なものです。では、商品券を発行したお店や会社はどのように記帳すればよいのでしょうか？

商品券を発行したお店の側から見た場合、商品券を発行することにより、後日に商品券の所持者に対し商品を引き渡さなければならない義務を負うことになります。義務や債務はマイナスの財産ですので、商品券という負債グループの勘定科目を使用して記帳します（発行した商品券は発行者の立場から見た場合は負債となりますのでご注意ください）。
負債グループの勘定科目の仕訳ルールは、増加は右側（貸方）、減少は左側（借方）に記帳することです。
では、下記の具体例で商品券取引の仕訳をご確認ください。

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商品券の仕訳例

（具体例１　商品券の発行）
Ａデパートは10,000円の商品券を発行し、代金は現金で受け取った。

商品券を発行することにより、将来にお客さんに商品を引き渡さなければならない義務を負うことになります。したがって発行した商品券はマイナスの財産（負債）として記帳することが必要となります。負債が増加した時は右側（貸方）に増加額を記帳するため、右側に「商品券10,000円」と記入します。
いっぽう、現金という資産が増加していますので左側（借方）に「現金10,000円」と記入してください。

（具体例２　商品券による販売）
Ａデパートは10,000円の商品を販売し、代金としてＡデパート発行の商品券10,000円を受け取った。

商品を販売し、代金として当店発行の商品券を受け取っています。商品券を受け取ることにより、商品を引き渡さなければならない義務をはたしたことになりますので商品券という負債が減少します。負債が減少した時は左側（借方）に減少額を記帳するため、左側に「商品券10,000円」と記入します。
いっぽう、商品を販売することにより売上という収益が発生します。収益の発生は右側（貸方）に記帳するため、右側に「売上10,000円」と記入します。