約束手形とは、将来の約束した日に、一定の金額を払うと記載した証券をいい、企業同士の決済手段として利用され、簿記検定などでも出題されますので仕訳処理はしっかり押さえておく必要があります。

商品を販売した時の代金として取引先から約束手形を受け取ったとき、後から約束手形に記載してある金額を受け取ることができる権利（債権）を得ることになります。債権はプラスの財産ですので、受取手形という資産グループの勘定科目を使用して記帳します。
資産グループの勘定科目の仕訳ルールは、増加は左側（借方）、減少は右側（貸方）に記帳することです。
では、下記の具体例で受取手形取引の仕訳をご確認ください。

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受取手形の仕訳例

（具体例１　受取手形の増加）
商品100,000円を販売し、代金は手形で受け取った。

商品代金として手形を受取ることにより、受取手形が100,000円増加しますので、左側（借方）に「受取手形100,000円」と記入してください。また、受取手形は売上（収益）の代金として受け取ったものですので、右側（貸方）は「売上100,000円」となっています。

（具体例２　受取手形の減少）
上記の受取手形の代金が当座預金に振り込まれた。

受取手形の代金が支払われ、手形債権が消滅しますので受取手形が100,000円減少します。仕訳は右側（貸方）に「受取手形100,000円」と記入してください。同時に当座預金という資産が100,000円増加していますので左側（借方）は「当座預金100,000円」となっています。

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