たとえば、会社が業務で使用する本社ビルや店舗建物、倉庫や工場建物などの建物を取得するためにかかった費用は「建物」という固定資産の勘定科目を使って記帳します。
建物の取得には、建物を新築するほか中古で購入する場合などがありますが、これらの取得にかかった支出は付随的に発生した費用も含めて「建物」勘定で記帳します。

固定資産を含む資産グループの勘定科目の仕訳ルールは、増加は左側（借方）、減少は右側（貸方）に記帳することです。

したがって建物を現金1,000円で購入した時の仕訳は次のような形になります。

建物を購入することにより、建物という1,000円の資産が増加しますので、左側（借方）に「建物 1,000円」と記入してください。同時に現金という資産が1,000円減少していますので右側（貸方）は「現金　1,000円」となります。

なお、建物は使用年数を重ねるたびにその資産的な価値が減少します（一般に古い建物ほど安くなります）。したがって、その価値の減少を帳簿に反映させるため、決算時に減価償却という処理をおこない、建物の帳簿上の価格を毎年減額する必要があります（詳細は直接法における減価償却費の記帳方法などをご参照ください）。

では、下記の具体例で建物を購入した時の仕訳をもう少し詳しくご説明いたします。

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建物を購入した時の仕訳例

本社ビルとして使用するための建物を200,000円で購入した。なお建物の購入に際し不動産業者への仲介手数料として10,000円が請求されている。建物の購入代金と不動産屋へ支払う仲介手数料を合わせて現金で支払った。

建物の購入金額は200,000円ですが、建物の購入に伴い付随費用として不動産業者へ支払う仲介手数料が10,000円が発生しています。建物の購入に伴って発生した付随費用は建物の取得原価に含めて記帳しますので、建物の取得原価はこれらの合計の210,000円となります。したがって左側（借方）に「建物 210,000円」と記入します。
いっぽう、建物の購入したことにより現金という資産が減少していますので、右側（貸方）には「現金 210,000円」と記入します。

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固定資産の種類（土地・建物・車両・工具器具備品など）