企業はその保有する固定資産（土地・建物・機械など）を売却することがあります。
土地・建物・機械など企業が保有する固定資産を売却した時の仕訳は、売却した固定資産の帳簿価額を減額すると同時に、売却代金として受け取った現金や預金などを増加させます。
また、売却した固定資産の帳簿価額と売却価額との差額は固定資産売却損勘定（特別損失）または固定資産売却益勘定（特別利益）を使って記帳します。

なお、固定資産（減価償却費）の帳簿価額の記帳方法には直接法と間接法とがありますが、そのうち減価償却費の記帳を直接法により行っている場合、毎期の減価償却費を各固定資産勘定から直接減額していますので、売却時に減少する固定資産の帳簿価額は売却した固定資産の勘定残高をそのまま使用します。

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固定資産の売却（直接法）の仕訳例

当社は期末に保有する機械（取得原価10,000円、売却時までの減価償却累計額3,000円、固定資産勘定の帳簿残高7,000円）を6,000円で売却し、代金は現金で受け取った。機械売却時の仕訳を示しなさい。なお当社は減価償却費の記帳方法として直接法（減価償却費を固定資産勘定から直接減額する方法）を採用しているものとする。また当期の減価償却費は上記の減価償却累計額に含まれているものとする。

（計算方法）
売却時における固定資産の帳簿価額：取得原価10,000円－累計額3,000円=7,000円
売却損益：売却価格6,000円－帳簿価額7,000円=△1,000円（売却損）

固定資産の帳簿価額と売却価格との差額1,000円が借方（左側）に出ていますので、差額を「固定資産売却損 1,000円」と記帳します。逆に、差額が貸方（右側）に出る場合は「固定資産売却益」として記帳することになります。

（このページと関連するページ）
固定資産を購入した時の仕訳の基礎
固定資産を売却した時（間接法）の仕訳の基礎