商品を販売した時の代金を後から受け取る場合、売掛金という代金債権の勘定科目を使って記帳しますが、機械や営業用の自動車（固定資産）など、商品以外のものを販売した時の代金債権は未収金という勘定科目を使って記帳します。

未収金は商品以外の物を販売した時に発生する代金債権であり、後からお金をもらうことができる権利を表します。債権・権利はプラスの財産ですので、未収金は資産グループの勘定科目として記帳することになります。

資産グループの勘定科目の仕訳ルールは、増加は左側（借方）、減少は右側（貸方）に記帳することです。
では、下記の具体例で未収金取引の仕訳をご確認ください。

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未収金の仕訳例

（具体例１　未収金の増加）
業務用の機械（帳簿価額1,000,000円）が不要になったため、これを下取り業者に1,000,000円で売却した。代金は後日受け取る約束である。

売却した機械の代金は後日受け取る約束になっています。商品以外のものを販売した時の代金債権は未収金を使用しますので、未収金が1,000,000円増加します。未収金は資産グループの勘定科目ですので、左側（借方）に「未収金1,000,000円」と記入してください。また、機械を売却することにより、機械という資産が減少していますので右側（貸方）は「機械1,000,000円」となっています。

（具体例２　未収金の減少）
上記の未収金の代金を現金で受けとった。

未収金の代金を受取ることにより債権が消滅しますので未収金が1,000,000円減少します。したがって右側（貸方）に「未収金1,000,000円」と記入してください。同時に現金という資産が1,00,000円増加していますので左側（借方）は「現金1,000,000円」となっています。

なお、商品以外のものを購入した時の債務は未払金という負債グループの勘定科目を使って記帳します。詳細は未払金取引の仕訳の基礎をご参照ください。