企業は自社の商品やサービス、あるいは自社の社名・イメージなどを世間の多くの人に知ってもらうため新聞や雑誌あるいはインターネットなどに広告を出したり、商品を紹介するためのポスターなどを作成したりすることがあります。このようないわゆる「広告・宣伝」のための支出はどのように記帳すればよいのでしょうか。
世間の多くの方を対象として自社の商品やサービス、あるいは自社の社名やイメージなどを知ってもらうために支出した金額は広告宣伝費という費用グループの勘定科目を使って記帳します。
費用グループの勘定科目の仕訳ルールは、発生は左側(借方)、取消は右側(貸方)に記帳することです。
では、下記の具体例をもとに広告宣伝費の支出時の仕訳をご確認ください。
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新聞や雑誌などに広告を出した時の仕訳例
当社の経営するスーパーが、特売日の新聞の朝刊において、折り込み広告(チラシ広告)を行った。広告料金50,000円は現金で支払った。
借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
---|---|---|---|
広告宣伝費 | 50,000 | 現金 | 50,000 |
折り込み広告を行うことによって広告宣伝費という費用が50,000円発生していますので、左側(借方)に「広告宣伝費50,000円」と記入してください。また現金を支払うことにより、現金という資産が50,000円減少していますので右側(貸方)は「現金50,000円」となります。